ICUと寄付のストーリー

建設準備委員長であった山本忠興先生は、資金の集め方について、多くの人に相談しました。中には、海外から使い古しのストッキングを輸入し、補修して販売すれば、資金あつめになるといった、まるで、ドン・キホーテ的な発想もあり、他愛もない夢だと指摘する人もいました。
相談相手の一人に財界の重鎮であり、熱心なキリスト者であった森村市左衛門氏がいました。山本先生と森村氏は慎重に話し合い、当時日本の経済界にもっとも影響力があった日本銀行総裁の一万田尚登氏（資料２）に協力を頼んでみようということになりました。

二人は、日銀本館2階の総裁室を訪ね、国際基督教大学設立への熱い思いを語り、後援会長になって、1億5千万円を集める募金委員会を率いてほしいと懇願しました。
一万田総裁は、我が国を支える精神的支柱になるものとして、キリスト教的教養がの必要だと考えていました。これからの日本は国際社会から信頼される貿易立国を目指さなければならない。また、自由と平和に徹し、国際的に愛される国民になっていく必要があるが、そのためには、キリスト教的教養を学ぶ場所としての高等教育機関が必要だと考えたのです。キリスト者ではなかった一万田総裁ですが、教育における信仰の必要性を強く感じており、新しい大学が国際平和に貢献できる人材を育てる場になると確信し、後援会長を引き受けました。

後援会組織は日本全国に支部を立ち上げ、知事、商工会議所会頭、銀行頭取が支部長となり、全国規模の募金体制が出来上がり、国際基督教大学の創立支援は「国民運動」として広がっていったのです。
テレビやインターネットのない時代の募金広報活動は、主に紙媒体で行われました。小田部三平氏がデザインし、その時に使われたポスターが今でも残っています（資料４）。このポスターが１万枚印刷され、全国のに支部へと送付されました。「国際基督教大学」という大学名と「この大学を新日本建設のためにささぐ」というキャッチコピー、そして募金目標額。誰もみたことも、聞いたこともない大学名は新鮮で相当インパクトがあり、日本の将来を託すに値するとの印象を直感させるものでした。

募金活動は、大成功を収め、目標額を上回る資金が集まりました。その結果、現在の三鷹キャンパスを取得することができたのです。（資料８）
ただ、この話には、まだ、続きがあります。
実は、国際基督教大学は、献学以来、財政収支で黒字になったことがありません。創立当初、寄付が大学財政の赤字を補っていましたが、次第に寄付が減少し、大幅な赤字を基金の取り崩しで補填せざるを得ない状況が続きました。そこで、1970年代に創設期の募金で購入したキャンパスの敷地の一部（現在、都立野川公園になっている部分）を東京都に売却。その代金を金融資産で運用して、その収益で財務基盤を支えると仕組みを構築しました。現在でも、こうした財政構造は変わりません。少人数教育などICUならではの特色ある教育は、創立時に集められた寄付によって今も支えられています。そして、この「寄付文化」は同窓生に語り継がれ、よき伝統として次の世代を育てる新たな寄付へと広がっていくことが期待されています。